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外皮計算の温度差係数は、外気・外気に通じる空間が1.0、外気に通じていない空間・外気に通じる床裏が0.7、住戸・住戸と同様の熱的環境の空間・外気に通じていない床裏が1〜3地域0.05、4〜8地域0.15、住棟の全住戸が要件を満たす場合の隣接住戸が0
解説 外皮計算 共同住宅

外皮計算の温度差係数を一次資料で整理|
1.0・0.7・0.15・0.05・0の使い分けと、共同住宅の共用廊下・EVシャフト・ピットの扱い

住宅の外皮計算(UA値)では、部位ごとに「温度差係数」を掛けます。外気に面する壁は1.0、隣の住戸との界壁は(4〜8地域で、0にする要件を満たさない場合)0.15、というように、壁の向こう側にある空間(隣接空間)の種類で値が決まります。値の種類は多くありませんが、共同住宅の共用廊下やメーターボックス、エレベーターシャフト、ピットがどの区分に入るかは、資料によって書き方が違い、計算者によって判断が分かれやすいところです。 この記事では、建築研究所の技術情報(第三章第二節 付録B、2026年4月の第13版)を軸に、国の公表資料に掲載されたQ&Aを重ねて、どの空間にどの係数を使うかを表で整理します。

この記事の要点

① 温度差係数は、隣接空間の種類で決まる5段階(1.0/0.7/0.15/0.05/0)。0.15と0.05は同じ区分の地域違い(4〜8地域が0.15、1〜3地域が0.05)。
② 1.0=外気・外気に通じる空間。0.7=外気に通じていない空間・外気に通じる床裏。0.15(0.05)=住戸・住戸と同様の熱的環境の空間(空調された共用部等)・外気に通じていない床裏(ピット等)。
③ 共同住宅の扱い(RC・S造Q&A 表3-1):外廊下・屋内駐車場・メーターボックスは1.0(空調された中廊下等の中にあるメーターボックスは0.15(0.05))、エレベーターシャフト・機械室・倉庫・屋内共用廊下は0.7(その室が空調されていれば0.15(0.05))。集会室・店舗等は0.15(0.05)。
④ 隣接住戸を0にできるのは、住棟の全住戸が「外気に接する壁と開口部の熱貫流率が告示第266号の基準値以下」などの要件を満たす場合だけ。
⑤ エレベーターシャフトは、性能表示の古いQ&A(2015年・内部結露計算の条件)では「外気に通じる空間」の例に入っている。温度差係数を選ぶときは、温度差係数そのものを答えている資料に合わせるのが安全。
⑥ 温度差係数は分子(熱損失量)にだけ掛かる。分母の外皮面積は減らない。外気以外に接する部位の方位係数は0で、ηAC・ηAHの分子(日射熱取得量)には寄与しない(面積は分母に入る)。

01温度差係数とは:UA値の式のどこに入るか

建築研究所の技術情報(第三章第一節「全般」3.8)は、温度差係数を「隣接空間との温度差による貫流熱量の低減等を勘案した係数」と定義しています。外気に面する壁は室内外の温度差がそのまま効きますが、隣の住戸や共用廊下に面する壁は、向こう側の温度が外気より室温に近いので、熱の逃げ方が小さくなります。その割合を係数にしたものです。

外皮平均熱貫流率(UA値)は、第三章第二節の式(4)で次のように求めます。

UA ={Σ(部位の面積A × 熱貫流率U × 温度差係数H)+ Σ(熱橋等の長さL × 線熱貫流率Ψ × 温度差係数H)}÷ 外皮の部位の面積の合計

温度差係数は分子(熱損失量)にだけ掛かります。分母の外皮面積は、外皮の部位の面積と土間床等の面積の合計(式(8))で、係数は掛けません。つまり、界壁のように係数が小さい部位は、外皮面積には入ったまま熱損失にはほとんど効かない、という扱いになります。UA値は100分の1未満を切り上げた小数第二位までの値です。

また、付録C(方位係数)は、隣接空間が外気以外(外気に通じる空間、外気に通じていない空間、床裏、住戸など)の場合の方位係数を0としています。共用廊下側の窓や界壁は、平均日射熱取得率(ηAC・ηAH)の計算では日射の取得として入りません(面積は分母の外皮面積には入ります)。

02公式の値:隣接空間の種類と5段階の係数

温度差係数の値は、第三章第二節の付録B 表1に定められています。隣接空間の分類そのものは、第三章第一節の用語の定義(3.96 隣接空間)にあり、「外気、外気に通じる空間、外気に通じていない空間、外気に通じる床裏、外気に通じていない床裏(ピット等)、住戸及び住戸と同様の熱的環境の空間(空調された共用部等)」に分けられています。

表1|温度差係数(技術情報 第三章第二節 付録B 表1)

隣接空間の種類温度差係数備考
外気/外気に通じる空間1.0地域によらない
外気に通じていない空間/外気に通じる床裏0.7地域によらない
住戸(下の0の要件を満たさない場合)/住戸と同様の熱的環境の空間/外気に通じていない床裏0.05(1〜3地域)
0.15(4〜8地域)
「住戸と同様の熱的環境の空間」の例は空調された共用部等。床裏はピット等(条件は第6節)
住戸(住棟を構成する全ての住戸が要件を満たす場合)0.0要件は第5節。1住戸でも満たさなければ使えない

出典:建築研究所「平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報(住宅)」第三章第二節「外皮性能」Ver.13(2026.04)付録B 表1、第三章第一節「全般」Ver.21(2026.10)3.96。表1は原典の表を行に組み替えたもので、値は原典のとおりです。

第二節は2026年4月に第13版に改訂されていますが、建築研究所が公開している変更履歴版で見る限り、変更箇所は引用規格(JIS)と開口部の面積を求める寸法の記述で、付録Bの温度差係数の表に変更箇所の表示はありません。

なお、第一節の用語の定義では、「外気等」を「外気又は外気に通じる床裏、小屋裏、天井裏その他これらに類する建築物の部分」、外皮を「外気等に接する天井(小屋裏又は天井裏が外気に通じていない場合にあっては、屋根)、壁、床及び開口部並びに当該単位住戸以外の建築物の部分に接する部分」と定めています。隣の住戸や共用部に接する部分も外皮に含まれるので、温度差係数を小さくできる部位も、面積は拾う必要があります。

03共同住宅の共用部はどの区分か

共同住宅で迷いやすいのは、住戸の周りの共用部がどの区分に入るかです。住宅・建築SDGs推進センターが作成し、国土交通省のページに掲載されている「住宅の省エネルギー基準と評価方法[初版]鉄筋コンクリート造・鉄骨造Q&A」の3-Q1は、住戸に隣接するメーターボックスやエレベーターシャフトの扱いを、表3-1にまとめています。

表2|住戸に隣接する室・空間と温度差係数(RC・S造Q&A 3-Q1 表3-1)

住戸に隣接する室・空間標準計算の温度差係数仕様基準の基準値
外気に開放された共用廊下、屋内駐車場、メーターボックスなど1.0。ただし、空調された中廊下等にあるメーターボックスは0.05(1〜3地域)/0.15(4〜8地域)外気に面する壁等の値。空調された中廊下等にあるメーターボックスは適用外
エレベーターシャフト、機械室、倉庫、屋内共用廊下0.7。ただし、当該室が空調されている場合は0.05(1〜3地域)/0.15(4〜8地域)外気に面する壁等の値。当該室が空調されている場合は適用外
他の住戸要件を満たす場合は0。満たさない場合は0.05(1〜3地域)/0.15(4〜8地域)適用外
集会室などの共用室、店舗等の非住宅用途0.05(1〜3地域)/0.15(4〜8地域)適用外

出典:一般財団法人 住宅・建築SDGs推進センター「<改正>平成28年省エネルギー基準対応 住宅の省エネルギー基準と評価方法[初版]鉄筋コンクリート造・鉄骨造Q&A」3-Q1 表3-1(p18)。回答は「原則」表3-1のとおり、とされています。表の文言は要約です。

この表から、実務で効くポイントが3つ読み取れます。

1つ目は、廊下の形式で係数が変わることです。外廊下(外気に開放された共用廊下)に面する壁と玄関ドアは1.0、空調していない内廊下(屋内共用廊下)は0.7、空調している内廊下は0.15(4〜8地域)です。同じプランでも、外廊下型と内廊下型ではUA値の計算結果が変わります。

2つ目は、メーターボックスは置かれている場所で決まることです。外廊下側のメーターボックスは1.0ですが、空調された中廊下等の中にあるメーターボックスは0.15(4〜8地域)です。

3つ目は、店舗や集会室は「住戸と同様の熱的環境の空間」として扱われていることです。下階が店舗の住戸の床は、0.15(4〜8地域)です。

04資料によって分類が違うところ

エレベーターシャフトについては、資料によって分類が違います。住宅性能評価・表示協会の「一般に公表しているQ&A」5-006(2015年3月5日)は、界壁・界床の防湿層を省略するときの内部結露計算の条件として、隣接空間を次のように分けています。

表3|エレベーターシャフト・共用部の分類の違い

資料分類何のための分類か
RC・S造Q&A 3-Q1エレベーターシャフト・屋内共用廊下は0.7(空調されていれば0.05/0.15)。外廊下・メーターボックスは1.0(空調された中廊下等の中のメーターボックスは0.05/0.15)外皮計算の温度差係数そのもの
性能表示Q&A 5-006(2015/3/5)「外気に通じる空間(共用部・屋内駐車場・メーターボックス・エレベーターシャフト等)」と「外気に通じていない空間(昇降機室、共用機械室、倉庫等)」を、どちらも外気側の条件=外気とする界壁・界床の内部結露計算の外気側の条件

出典:RC・S造Q&A 3-Q1 表3-1(p18)、住宅性能評価・表示協会「一般に公表しているQ&A」5-006(公表日 2015/3/5)。

5-006では、エレベーターシャフトと「共用部」が「外気に通じる空間」の例に挙げられています。この分類をそのまま温度差係数に当てはめると、エレベーターシャフトは1.0になり、RC・S造Q&Aの0.7と食い違います(5-006は温度差係数の値そのものは示していません)。

ただし、5-006は内部結露計算の条件を示すためのもので、「外気に通じる空間」と「外気に通じていない空間」は、どちらも外気側の条件が「外気」なので、その表の中では区別しても結果が変わりません。温度差係数を選ぶときは、温度差係数そのものを答えているRC・S造Q&Aの表3-1に合わせるのが妥当と当社では考えています。表3-1と異なる係数(例えばエレベーターシャフトを1.0)で計算してよいとする取扱いは、今回確認した資料には書かれていません。判断に迷うときは、計算書を出す審査機関に事前に確認してください。

05隣接住戸を0にする要件と最近のQ&A

隣接住戸に接する界壁・界床を0にできるのは、住棟を構成するすべての住戸が、次の要件を満たす場合だけです(付録B 表1の注)。

(要旨)当該住戸の熱的境界を構成する各部位で、施工上やむを得ない部分を除き、外気に接する壁と開口部の熱貫流率を、それぞれ「住宅部分の外壁、窓等を通しての熱の損失の防止に関する基準及び一次エネルギー消費量に関する基準」(平成28年国土交通省告示第266号)の1(2)イ 外皮の熱貫流率の基準、1(3)イ 開口部の熱貫流率の基準の表に掲げる基準値以下とし、その他の外気等に接する部位を無断熱としないこと(8地域については問わない)。

判定は住戸単位ではなく住棟単位です。施工上やむを得ない部分の除外や8地域の扱いを踏まえても要件を満たさない住戸が住棟に1つでもあれば(例えば角住戸の窓だけが基準値を超える計画)、その住戸だけでなく住棟のすべての住戸で0が使えなくなり、隣接住戸は0.15(4〜8地域)または0.05(1〜3地域)になります。最近の公表資料では、この要件について次の取扱いが示されています。

表4|温度差係数0の要件に関する公表Q&A

資料質問の要旨回答の要旨
国土交通省 質疑応答集(令和8年11月2日時点)1-6 No.3木造・鉄骨造で、外壁の柱等の熱橋部(横架材を除く)と一般部分の加重平均が基準値以下ならよいか横架材等も含んだすべての熱橋部と一般部分の熱貫流率の加重平均値が基準値以下となるようにする
省エネ適判部会Q&A 住-2-15(2026年3月)基礎断熱の共同住宅で、住戸間に基礎の立上りが無い場合の扱いと、0の要件での扱いその部分も熱貫流率と土間床等の外周部の線熱貫流率を算定する。熱貫流率は17.0 W/㎡K(空気の流れを抑制する部材が無い開口部の値)、面積は立上り相当の長さ×高さ、線熱貫流率は基礎外周部と同じ値。技術情報の所定の要件に適合させれば0を適用できる

出典:国土交通省「脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律等の一部を改正する法律(令和4年法律第69号)に係る質疑応答集(令和8年11月2日時点)」1-6 No.3、住宅性能評価・表示協会 省エネ適判部会Q&A 住-2-15(2026年3月)。表の文言は要約です。

06熱橋・床裏・ピットの扱いと影響の大きさ

熱橋が複数の種類の隣接空間に接する場合は、温度差係数の大きいほうの隣接空間の種類の値を使います。ただし当分の間、外気に通じていない床裏に接する熱橋は、外気に通じていない床裏の値を使ってよいとされています(付録B)。

床裏は2つに分かれます。換気口などで外気に通じる床裏(床断熱の床下など)に接する床は0.7です。外気に通じていない床裏は0.15(4〜8地域)ですが、技術情報の用語の定義(第一節 3.96)では「ピット等」は、ピットの床が地盤面から1メートル以上下にあり、かつ、その床面から地盤面までの高さがピットの天井高さの1/2以上のものに限られます。浅いピットはこの区分に入りません。どの区分で扱うかは、計算の前に審査機関と確認しておくと安心です。

係数の違いがどれくらい効くかを、仮の数値で試算します。

表5|同じ壁でも隣接空間で熱損失量が変わる(試算・仮定値)

壁の向こう側温度差係数熱損失量 A×U×H(A=15㎡、U=1.00 W/㎡K と仮定)
外廊下(外気に開放)1.015.0 W/K
空調していない内廊下0.710.5 W/K
空調している内廊下(4〜8地域)0.152.25 W/K
隣接住戸(全住戸が要件を満たす)00 W/K

表5の面積と熱貫流率は説明のための仮定値で、当社の試算です。実際の住戸では、熱橋の熱損失(長さ×線熱貫流率)にも、付録Bに従って決めた熱橋の温度差係数が掛かります。

共同住宅の中住戸で、仮に外気に接する部位より界壁・界床・共用廊下側の壁の面積のほうが大きい計画なら、温度差係数の選び方がUA値に与える影響も大きくなります。係数を小さく取りすぎれば基準適合の根拠が崩れますし、大きく取りすぎれば、必要な断熱仕様を過大に見積もる可能性があります。

07実務での確認の順番

当社が共同住宅の外皮計算で確認している順番をまとめます。

表6|温度差係数を決めるまでの確認(当社の整理)

順確認すること決まること
1共用廊下は外廊下か内廊下か。内廊下は空調するか(設備図・仕上表)廊下側の壁と玄関ドアが1.0/0.7/0.15(0.05)のどれか
2メーターボックス・エレベーターシャフト・機械室・倉庫の位置と、その室(メーターボックスは置かれている中廊下等)の空調の有無各室に接する壁の係数(表2)
3下階・上階の用途(店舗・集会室・駐車場・ピット)。ピットは深さと天井高さ界床・最下階床の係数
4住棟の全住戸で、外気に接する壁と開口部の熱貫流率が告示第266号の基準値以下か。その他の外気等に接する部位に無断熱が無いか隣接住戸を0にできるか(できなければ0.15/0.05)
5断熱範囲図に、部位ごとの隣接空間の種類を書き分けたか審査で係数の根拠が説明できる

表6は、技術情報 付録B と RC・S造Q&A 表3-1 の内容を、当社が確認の順番として並べたものです。

4番目の要件は、計算が終わってから外壁の仕様や窓の性能を変えると崩れることがあります。サッシの変更や、角住戸だけ断熱の仕様を変えるといった変更が出たときは、0の要件も合わせて見直します。断熱範囲図の書き方は「断熱範囲図の書き方」、共同住宅の外皮の評価方法の選び方は「共同住宅の外皮:仕様基準と性能基準」で解説しています。

当社は、共同住宅の外皮計算と一次エネルギー消費量の計算、省エネ適判の申請まで一括でお受けしています。共用部の区分の判断や、温度差係数0の要件の確認だけのご相談もどうぞ。詳しくは「共同住宅の省エネ計算」をご覧ください。

08よくあるご質問(FAQ)

温度差係数は、地域によって値が変わりますか。

変わるのは「住戸(隣接住戸で0の要件を満たさない場合)」「住戸と同様の熱的環境の空間」「外気に通じていない床裏」の区分だけで、1〜3地域は0.05、4〜8地域は0.15です。外気・外気に通じる空間の1.0、外気に通じていない空間・外気に通じる床裏の0.7、要件を満たす隣接住戸の0は、地域によらず同じ値です(建築研究所 技術情報 第三章第二節 付録B 表1)。

内廊下(屋内の共用廊下)に面する壁は、1.0ですか0.7ですか。

住宅・建築SDGs推進センターの「鉄筋コンクリート造・鉄骨造Q&A」3-Q1の表3-1では、屋内共用廊下はエレベーターシャフト・機械室・倉庫と同じ欄に入り、温度差係数は0.7、空調されている場合は0.05(1〜3地域)または0.15(4〜8地域)です。外気に開放された共用廊下(外廊下)は1.0です。同じ住戸でも、廊下の形式と空調の有無で係数が変わります。

隣の住戸との界壁は、0にしてよいですか。

住棟を構成するすべての住戸が要件を満たす場合に限り0にできます。要件は、各住戸の熱的境界で、施工上やむを得ない部分を除き、外気に接する壁と開口部の熱貫流率が告示第266号の基準値以下であること、その他の外気等に接する部位を無断熱にしないこと(8地域は問わない)です。1住戸でも満たさなければ0は使えず、0.05(1〜3地域)または0.15(4〜8地域)になります。

木造や鉄骨造の共同住宅で、0の要件の「外壁の熱貫流率」はどう判定しますか。

国土交通省の質疑応答集(令和8年11月2日時点)1-6のNo.3で、木造・鉄骨造は横架材等も含めたすべての熱橋部を勘案し、すべての熱橋部と一般部分の熱貫流率の加重平均値が基準値以下となるようにする、と回答されています。柱などの熱橋部だけを入れた加重平均では足りません。

温度差係数を下げると、外皮面積(UA値の分母)も減りますか。

減りません。UA値は、各部位の面積×熱貫流率×温度差係数の合計(熱橋は長さ×線熱貫流率×温度差係数)を、外皮の部位の面積の合計で割って求めます。技術情報の式では、分母の外皮面積は外皮の部位の面積と土間床等の面積の合計で、温度差係数は掛けません。係数が小さい部位は、分子への寄与が小さくなるだけです。

ピットに面する床は、どの係数を使えますか。

技術情報の用語の定義では「外気に通じていない床裏(ピット等)」は、ピットの床が地盤面から1メートル以上下にあり、かつ、その床面から地盤面までの高さがピットの天井高さの1/2以上のものに限られます。外気に通じていないことに加えてこの寸法の条件を満たせば、1〜3地域0.05、4〜8地域0.15を使えます。満たさないピットや、換気口などで外気に通じる床裏は、この区分には当たりません(外気に通じる床裏は0.7)。

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Sources — 出典・参考資料

国立研究開発法人 建築研究所「平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報(住宅) 第三章 第二節 外皮性能」Ver.13(2026.04)式(4)・式(8)・付録B 表1・付録C
同「第三章 第一節 全般」Ver.21(2026.10)3.8・3.10・3.12・3.96
同「技術情報(住宅)の掲載ページ」(第二節の変更履歴版を含む)
一般財団法人 住宅・建築SDGs推進センター「<改正>平成28年省エネルギー基準対応 住宅の省エネルギー基準と評価方法[初版]鉄筋コンクリート造・鉄骨造Q&A」3-Q1 表3-1(p18。国土交通省のページに掲載)
一般社団法人 住宅性能評価・表示協会「一般に公表しているQ&A」5-006(2015/3/5)
国土交通省「改正建築物省エネ法(令和4年法律第69号)に係る質疑応答集(令和8年11月2日時点)」1-6 No.3
一般社団法人 住宅性能評価・表示協会 省エネ適判部会「省エネ適判に関するQ&A」住-2-15(2026年3月)
※ 第4節の資料の使い分け、表5の試算、表6の確認の順番は当社によるものです。個別の計画での隣接空間の区分は、審査を受ける所管行政庁・判定機関の判断によります。

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