共同住宅の一次エネルギー消費量｜
ZEH-M Orientedを満たす設備仕様の組み合わせ

外皮とは扱いが違います。外皮性能は2022年11月の改正で単位住戸ごとの評価に一本化されましたが、一次エネルギー消費量はZEH-Mの判定において共用部を含む住棟全体で行われます。つまり各住戸が個別に基準をクリアしていても、内廊下の空調や換気、昇降機、共用部照明の消費が大きいと、住棟全体では届かないということが起こります。専有部だけを見て組み立てると、後半で共用部のぶんを取り返せなくなりますので、基本設計の段階から共用部込みで試算しておくことが大切です。

暖房設備として計上されますので、その分は評価に乗ります。実務上重要なのは、床暖房を採用するかどうかで他の項目に求められる水準まで変わってくるという点です。同じ計画について床暖房ありとなしの両方で仕様を組んだところ、床暖房をなくした場合は節湯水栓のグレードを下げられ、天井や外壁の断熱厚さも薄い側で成立しました。逆に床暖房を採用するのであれば、そのぶんを給湯や照明、外皮のどこかで取り返す必要があります。販売上の訴求として床暖房を残したいというご要望は多いので、何を代わりに引き上げるかを早い段階で決めておくと、後戻りが減ります。

住戸にエアコンを設置せず、スリーブとコンセントだけを設けておく設計は、分譲共同住宅では一般的に行われています。この場合、省エネ計算上は冷房設備を設置しないものとして扱われます。ただし、実際には居住者が入居後に設置することが前提ですので、計算上の評価と実際の使われ方には差が生じます。また、完了検査では計画のとおりに設置されていないことが確認されますので、工事の途中で設置する方針に変わった場合は、変更の手続きが必要になります。採用するかどうかは、販売計画と評価の両面から判断されることをお勧めします。

節湯水栓の機構の区分です。A1が手元止水機構、B1が小流量吐水機構、C1が水優先吐水機構を指します。浴室のシャワー水栓では手元止水機構と小流量吐水機構を、台所と洗面では手元止水機構と水優先吐水機構を組み合わせて採用することが一般的です。給湯は共同住宅の一次エネルギー消費量のなかで大きな割合を占めますので、水栓の選定は費用のわりに効きやすい打ち手です。高断熱浴槽とあわせて検討すると、設備側で確保できる削減量が見込みやすくなります。

決まりません。同じZEH-M Orientedでも、床暖房を何室に入れるか、エアコンを実装するか、床下地を二重床とするか直床とするかで、外皮に求められる水準が変わります。実際に組んだ3つのパターンでは、床暖房を2室入れる案はエアコンを非実装として窓を1重サッシで成立させ、床暖房を1室に減らした案はエアコンを実装するかわりに窓を2重サッシとし、床の断熱を厚くしています。直床とした案では床の熱橋補強が不要になる一方、外壁の断熱をさらに厚くしています。どれが有利かは、販売上の訴求と工事費、そして納まりの制約で決まります。

販売計画に直結する設備から決めて、外皮で調整するという順序が現実的です。床暖房の室数やエアコンの実装は、後から変えると販売資料まで巻き込むことになりますが、断熱材の厚さは図面と計算の中で調整できます。ただし外皮側にも限界があり、納まりが成立しない厚さまで求められると設計が破綻しますので、早い段階で設備案ごとに必要な断熱厚さを試算しておくのが安全です。設備案を複数いただければ、それぞれについて外皮の必要水準を出してお返ししています。